スポーツビジネスで稼ぐ

2020.07.19

今日は「スポーツビジネスで稼ぐ」について話したいと思います(今日の前半部は少し長いの飛ばし読みO Kです)。

 

スポーツ業界に興味があったり、引退した後にスポーツに携わる仕事がしたいと考えている現役アスリートの方々にとって、今日はとても重要な真実を話すのでぜひ最後までコラムを読んでみて下さい。

 

まず「何をしたら稼げるのか」という結論の前に、「今スポーツ業界ってそもそもどうなっているのか」という話を事実ベースで皆さんには伝えておきたいと思います(ビジネスをする上で自分が軸足を構える業界の状況を捉えることは大切なので)。

 

ちなみに、今回はそんな事実を3つに絞ってみました(たったの3つです)。

 

①国がらみでスポーツ産業市場自体が拡大

②生活スタイルの変化でスポーツの価値が再認識

③アスリートの市場価値が高騰

 

では、『①国がらみでスポーツ産業自体が拡大』についてから(少しあくびが出そうな話でもあるのでサッと〝要点/太字〟だけ押さえて飛ばし読みしちゃってもOKです)。

 

まず、日本では2015年に文部科学省の外局として『スポーツ庁』が新設されたことについては、特に業界人にとってはメジャーもメジャーな有名な話かと思います。

 

実は、そんな『スポーツ庁』は〝ある目標〟を掲げていまして、それが何かというと「2012年に5,5兆円だった国内のスポーツ産業市場を、2025年までに15兆円に増やす」という目標なんですね。

 

約5兆円をおよそ3倍の15兆円ですから、なかなかヘビーだと感じてしまいますが(そもそも「兆」という金額にイメージが付きにくいものの)、実際2017年のアメリカのスポーツ産業規模は、人口3億3000万人弱に対して約58兆円程ということで、人口比から考えると、これはさほど難しくない数値目標なんですね。

 

ただ、この「難しい数字ではないよ発言」に関しては、「国土と交通」「国民性」などといった観点も加味して、そもそも「日本のスポーツ産業に、アメリカのスポーツ産業と同じだけのポテンシャルがあれば」ということが前提ではあります。

 

とはいえ、この目標を日本スポーツ庁が掲げた2012年の時点では、例えば大学スポーツといった『アマチュアスポーツ』や、今話題の『eスポーツ』などは市場が存在していなかったので、この辺りはプラス要素と言えるかと思います。

 

しかし、そういった国として掲げる目標の達成に向けて、本気も本気の動きを見せているのが日本スポーツ産業の〝今〟であり、その本気度を示す実話としては2018年当時において国内のスタジアム・アリーナの新設・建替計画は〝62件〟という数字を誇ります。

 

それに加えて、近年では『Bリーグ』や『Tリーグ』、他にもeスポーツのリーグ発足に向け設立された『Jesu(日本eスポーツ連合)』、来年には『なでしこリーグ』が『weリーグ』へと名称変更しプロ化を推進したりなど、国内のスポーツ産業は収益の構造化に向けて積極的な動きを見せています

 

つまり、ここから何が見えてくるかというと、これだけ政策に本腰を入れて国がらみでスポーツ産業市場を拡大しようとする動きを見せているということは、それだけ「働き手の需要が増す」ということが考えられます。

 

もうシンプルにそれだけです。

そして、これが①の事実についてですね。

 

続いて、『②生活スタイルの変化でスポーツの価値が再認識』についてです。

ここでは結構本質的な話をします。

 

まず、人間の生活は2007年に登場したiPhoneを皮切りにエゲツないスピード感で変化してきています。4G時代から5G時代への過渡期である今ですが、ここからIoT化やAI化が進んで技術革新がどんどん進むことが予想されます。

 

2013年にイギリスのオックスフォード大学マイケル・オズボーン教授(当時准教授)が発表した『雇用の未来』という論文は巷では有名となりましたが、今後10年〜20年の間に今ある仕事のうちの47%もの仕事が自動化されると言われています。

 

ちなみに、その必要で無くなる仕事の中には『スポーツの審判員』なんかもありましたが、これは『スポーツインストラクター』や一部の医業類似行為職である『整体院』『接骨院』なんかも、その業界を渡り歩いてきた人間としては例外ではないと断言します。

 

では、時代の変化とともにテクノロジーが発展し、猛スピードで自動化が進むことで、僕たちの周りにいる半数近くの人々は職を失い、未来を予測して先に動く僕たちも多くの作業から解放されますが、その代わりに僕たちは〝あるもの〟を手に入れます。

 

それが何かといえば「時間」です。そして、その持て余した時間を少しでも充実したものにしようと、ヒトの脳はより上質なサービスを欲するように進化していくのです(退化とも捉えられますが)。

 

この〝現象〟はすでに、僕たちの生活に知らず知らずの内に侵入してきていて、スマートフォンの普及によって常に情報に触れている時間を過ごす僕たちは、いつしか待ち合わせ時間のたった1分でも我慢できないようになってしまっています。

 

これが、「暇を嫌がる脳」に進化している何よりの証拠です。

 

ここで話を本題に戻しますが、そんな暇を持て余した(持て余すであろう)人々が時間を投資する娯楽の一つに「健康」「生きがい」「繋がり」を与えてくれるキッカケになる『スポーツ』という世界文化は外そうにも外せない対象であり、何より『アスリート』という職業は機械に代替えが効かない職業の代表格である、というのがここで見えてくる未来図です。

 

もしかしたら、近い未来にロボット同士がスポーツで戦うなんてこともあるかも知れませんが、データで設計されたフィクションバトルに大きな感動は生まれないと僕は信じています(それすらも感動設計されるようになったらお手上げです)。

 

だからこそ、スポーツという文化そのものの価値がこれから先の未来で、娯楽要素として一層高まっていくことが予想されているということですね。

 

と、ここまでが事実その②になります。

 

それでは、最後となった『③純粋にアスリートの市場価値が高騰してくるから』についてです。

 

実は、先ほど話に上がったマイケル・オズボーン教授が昨年2019年に新しい論文を発表していて、それが事実③のテーマとなります。

 

マイケル・オズボーン教授の論文最新作・・・その名も『2030年に需要の高いヒューマンスキル」』です。

 

「君たちは近い将来仕事がなくなるよ」と言い放ちつつ、きちんと「これを身に付けておけば大丈夫」というフォローを入れてくれる辺りはさすがですね。

 

ということで、そのヒューマンスキルの上位3つをここでは発表したいと思います。その3つが何かというと(少しややこしくなるのでA・B・Cで表記しますね)。

 

A、戦略的学習スキル/成果を上げるために必要となる戦略的な思考

B、心理スキル/対人関係における駆け引きや、失敗や批判に対する精神的な強さ

C、指導スキル/自分が身に付けた知識や技術を人に教える、または外部から得た情報を自分の成長に活かす

 

これを聞いてみてどうでしょうか?

もしかしたら、多くのアスリートは、「あれ?」と思っているかもしれませんね。

そうなんですね、なぜ今アスリートの市場価値(人材価値)が高騰しているかの大きな要因がここにあります。

 

これら上位のヒューマンスキルというのは、平凡に中学・高校・大学に通い、単なる高学歴なだけのサラリーマンとは比べものにならない程、〝競技生活〟という常に戦いの場に身を置いてきたアスリートの方が、圧倒的に高純度な形でその能力を潜在的に秘めているとされています。

 

ただし、ここで肝なのが、今僕が使った言葉に出ていた「潜在的」という部分で、「潜在的」というのはつまり、まだ「覚醒していないよ」ということです。

 

しかし、これが顕在的なスキルとなってビジネスの現場で活かせるだけのものになった時に、アスリートというのはただ単に高学歴な人材よりも圧倒的な価値を持った存在になると言われています。

 

では、そんなアスリートが秘める潜在的な能力を、競技シーンやビジネスシーンにも活かせる顕在化した(覚醒した)ヒューマンスキルにするにはどうしたら良いか、という疑問が浮かび上がりますね。

 

そこに関してはバッチリお任せ下さい。

 

それは、以下の『EQ(イーキュー)』という「〝世界初〟となるアスリート専用の教育プログラム」の中で、その方法論が余すところなく全て語り尽くされています(下の画像をクリックすると公式Webサイトにジャンプします)。

このEQの何がすごいかというと、今まで抽象的に語られ続けてきた「強いメンタル」の正体を、「脳科学」と「心理学」という科学的知見をもとに構造化させていて、その理論が世界的にも高く評価されたことで、あの世界的有名経済誌ニューヨークタイムズにも取り上げられた代物なんですね。

 

今では国内の大手企業やプロスポーツリーグにも導入されていて、国内外のトップアスリートを含む数千人の個人受講者もいるという・・・これはオススメですよ!

 

(すいません、大々的なCMが入りました・・・笑)

 

さて、PR活動はこれくらいにしておきまして、今まで僕がお伝えしてきた3つの事実を認識してもらった上で、いよいよ結論部分です。

 

今日のテーマは、いかに「スポーツビジネスで稼ぐか」という話でしたね。

 

ということで、僕が皆さんに提案する結論はコチラ。

 

スポーツ業界から外界を見るのではなく、スポーツ業界を外界から眺めろ。

 

今僕が挙げた「スポーツ業界から外界を見るのではなく、スポーツ業界を外界から眺めろ」に込めたメッセージとは何かというと、「自分の視点を変えよう」というものです。

 

なぜ僕がこんな話をするのかというと、今まで6000人以上の国内外アスリートをサポートしてきた上で、9割近くのアスリートが「スポーツ界に貢献したい/働きたい」という想いを口にしていたことが理由です。

 

そして、その選択肢の最たるは「指導者」なのですが、ここに対して僕がよく切り返していた言葉というのは、「思考停止しているね」です。

 

「スポーツへの関わり方=指導者」というのが多くのアスリートが持つ視点であって、なぜこの考え方に多くのアスリートが行き着くのかというのは、結局のところ僕たち人間というのは自分の持っている価値(技術・知識)の中でしか生業を見つけられないから、という部分にあるかと思います。

 

つまり、引退後の道に「指導者」を掲げるアスリートというのは、保有しているセルフバリュー(自己価値)が「競技力」しかないケースが多いんですね。

 

だから思考がそこにしか行き着かない。

 

ただ、別にそれを僕は否定したいわけではなくて、なぜ僕がこの話をするのかというと、今日のテーマがあくまで「稼ぐ」だからです。

 

そして、ビジネスをある程度勉強している人からすると当たり前の事実ではありますが、基本的に「稼ぎ(利益)」というものは「市場の性質」に大きく左右され、そこに自分が市場に提供できる「価値」が上手く噛み合うことで「利益」は生まれるという原理原則のもと、今僕はこの話をしています。

 

ちなみに、ここでいう「市場の性質」というのは、市場が成長している段階であるのか飽和状態で既に停滞段階なのか、といった類の話で、合わせて説明すると「〝価値〟が噛み合うか否か」というのは「提供する商品を求める人が、その市場にどれ位いるんだっけ?」という話です。

 

分かりやすい話、例えばさっき出した「スポーツ指導者」という職業は、参入障壁が低く既に飽和している市場領域であって、加えて将来的には一部の優秀な立場の人以外は消えてなくなる可能性がある職業です(そもそも日本は少子高齢化の一途なので…ただし僕の頭では閃かない革新的なアイディアがある場合はスイマセン)。

 

つまり「稼ぐ」をテーマにしているのであれば、例えば「指導者」というのは短い目で見ても長い目で見ても投資価値は低く、おまけで言えば『インストラクター』というフィットネスなどの健康指導系職業も一部の熱烈なファンを持つ人以外は、間違いなくアメリカのユニコーン企業である『Peloton』のような企業に将来的には淘汰されます。

 

つまり、「稼ぐ」ためには「市場の性質」と「自分の価値」を「未来の時間軸」で捉えた時に、構造的にそれは実現可能な数値かどうかを予測・判断した上で、選んだ市場に参入しなければいけないということです。

 

そして、思考停止にならないようにするためには、今ある自分の保有する価値、それが例えば「競技力」だとするならば、それに何を掛け算すれば、自分の理想に位置付ける「稼ぐ」の基準(金額)を長期的に維持できるのか、それを逆算して考えなければいけません。

 

そうなんです。「掛け算が重要だよね」という話です(この話は次にしようかと思います)。

そして、掛け算によって新しい自分の可能性が見えてくると、次第に自分の視点がどっぷり浸かっていたスポーツ業界から離れ始めます。業界を外から捉えられるようになっていくんですね。

 

「スポーツ業界で働こう」ではなくて、「スポーツ業界に何を与えれば利益を生み出せるのか」という思考に行き着きます。この思考が「稼ぐ」ためには必要不可欠です。

 

その上で重要となるのが「稼ぐ」の定義ですが、これをもし年収1,000万円以上と置くのであれば、ハッキリ言って〝今〟のスポーツ業界が持つ大半の市場構造上それは難しいと思います。

 

純粋に「稼ぐ」だけを目標にするのであれば、現在急成長中の「I T業界」なんかが良いかと思います。ここからしばらくはエンジニアの売り手市場なので、周りを見ていても若い内から圧倒的に稼げています。

 

しかし、ここで忘れちゃいけないのは、少なからず国内スポーツ産業もそう遠くない未来に市場規模は拡大していく予定です。その根拠は先ほど紹介した3つの事実の通り。

 

では、その拡大していく国内スポーツ産業市場に対して「どう絡みにいくのか」。

 

もしもスポーツビジネスを検討している人がいるのであれば、この視点が大事だと僕は思います。まさに、「スポーツ業界から外界を見るのではなく、スポーツ業界を外界から眺めろ」という視点です。

 

「スポーツ」というのは、ビジネスという観点においては特殊な性質を持っていて、いかなる産業との掛け合わせでも新しい製品やサービスを生み出すことが可能です。

 

とどのつまり、掛け合わせ2つか3つ(今の時代は3つ位掛け合わせないと難しい:これもまた次回)でスポーツ業界とは関わり合いを持ちつつも、社会的に見て「稼いでいる」の分類に入る、日本国内上位5%に入ることは可能だと思います。

 

お金が全てではありませんが、相応の「稼ぎ」が無ければ時代に流されていくのみです。

 

スポーツビジネスに興味がある人や、セカンドキャリアを見据える現役アスリートの方は少し自分の持つ視点を変えてみるだけで未来への視界が開けるかもしれませんね。

 

ということで、今日は「スポーツビジネスで稼ぐには」というお話でした。

 

最後までお読みいただきありがとうございました。

 

私がサロンオーナー を務める〝アスリート特化型〟オンラインサロン『BASE×MET』はこちらから↓↓

※画像をクリックすると『BASE×MET』の世界にリンクできます。

 

今日のコラム内容を分かりやすく解説した動画は以下より(画像をクリックで公式YouTubeへジャンプします)。

 

森裕亮(オンリーワンCEO)

Facebook twitter
フォロー大歓迎です